この記事では、株主優待も株価の動きも、どちらも魅力的な オリエンタルランド[9945]の2021年6月到着の株主優待についてご紹介します。「東京ディズニーランド」または「東京ディズニーシー」で利用可能な株主用1デーパスポートがもらえます。あわせて、株価の推移、業績推移、配当金の推移を確認しておきたいと思います。
[4661]オリエンタルランドの株主優待
権利確定日が3月末、9月末(年2回)の株式優待銘柄です。
保有株式数による贈呈枚数
長期保有株主向け優待制度
(東京ディズニーリゾート40周年 記念)
(東京ディズニーリゾート40周年 記念)
1デーパスポートの有効期限
今回贈呈の株主用1デーパスポートの有効期限は2022年6月30日です。
なお、株主用1デーパスポートは、入園制限中や年越しなどの特別営業時間は使用できないことに注意が必要です。
新型コロナウィルス感染症拡大による影響から、記載された期限が2020年6月、2021年1月、2021年6月の株主用パスポートは、有効期限が2022年1月31日までに延長されています。現在、株主用パスポートでの入園は、入園希望日の前月または前々月の1日における抽選によるものとなっています。詳しくは、オリエンタルランドのHPを参照ください。
オリエンタルランド[4661]へ投資する場合、2021年6月8日の株価 16,720円を前提として、100株で1,672,000円必要になります。株主用1デーパスポートの価値を、平日大人の1デーパスポート価格8,200円で考えた場合、100株の保有で、約0.5%の優待利回りとなります。
2021年6月贈呈(2021年3月権利確定)の優待券
オリエンタルランドの株主優待券は、その美しいオリジナルデザインがいつも楽しみです!
せっかくなので、過去の優待券デザインを見てみましょう。
せっかくなので、過去の優待券デザインを見てみましょう。
2018年12月贈呈(東京ディズニーリゾート35周年記念 長期保有株主優待券)
[4661]オリエンタルランドの事業内容・業績動向
オリエンタルランドは言わずと知れた、世界有数のテーマパーク運営会社です。東京ディズニーランドと東京ディズニーシー、そしてその周辺のホテルや商業施設を東京ディズニーリゾートとして展開しています。
東京ディズニーランド・シーの運営を行うテーマパーク事業、各ホテル運営のホテル事業、そして、イクスピアリ等の周辺施設運営のその他事業の売上高は以下のようになっています。
オリエンタルランドの事業別売上高(2021年3月期)
新型コロナウィルス感染症拡大の影響による休園や休館、そして、入園者数を制限した運営などにより、2021年3月期の売上高は前期比マイナス65%と大きく落ち込み、営業利益は大幅な損失となりました。
オリエンタルランドは、2022年3月期の見通しは不透明であるものの、成長投資は継続するとしています。東京ディズニーシーの大規模拡張プロジェクトの工事計画に現時点で変更はない、としていることも今後の成長ストーリーには安心材料です。
なお、今年度は、新しいナイトタイムエンターテインメント「ビリーブ!~シー・オブ・ドリームス~」が実施される予定のほか、下半期には、東京ディズニーリゾート・トイ・ストーリーホテルの開業も予定されています。
[4661]オリエンタルランドの配当実績
[4661]オリエンタルランドの株価推移
オリエンタルランド[4661]の株価推移(週足:2015年1月~現在)
2015年初からの長期的推移からは、依然として2017年からの長期上昇トレンドにある程度沿った動きのようにみえます。
オリエンタルランド[4661]の株価推移(日足:2020年1月~現在)
[4661]オリエンタルランドの投資指標と今後の運用方針
2021年6月8日の株価 16,720円による投資指標
※オリエンタルランドの決算資料よりブログ管理人作成
オリエンタルランドは、2022年3月期の業績予想について、「現時点で合理的な業績予想の算定が難しいため」未定としています。
今後の方針
新型コロナ前の数値を用いても、株価の投資指標的には明らかに割高。また、株主優待分を含めた総合利回りも1%にも満たず、物足りないといえます。新型コロナウィルス感染が今後再拡大するリスクもあり得ます。
一方で、自己資本比率は70%を超えており、未発行の社債発行枠や銀行とのコミットメントライン(いつでも引き出し可能な流動性資金供与枠)を考えると、財務面での心配は今のところありません。
テーマパークとして抜群のブランド力が強みであり、今後も投資が続くことで成長期待も高いといえます。とっても魅力的な株主優待制度を考え、間違いなく継続保有の方針です。
<ご注意>
当サイトに記載の内容は、あくまで、管理人の個人的な見解に基づくもので、何ら特定の投資運用方針を推奨するものではありません。記載内容については、細心の注意を払い各種の公表資料等から作成していおりますが、掲載内容の適時性、正確性、有用性等に関して一切保証するものではありません。投資にあたり、万が一損害を受けたとしても一切責任は負えません。投資はあくまで自己責任でお願いします。
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