ロシアによるウクライナ情勢が長期化し、グローバルなインフレが長らく続きそうとの観測が広がっています。5月に一時意識されたインフレのピークアウト感はすっかり影を潜めてしまいました。
米連邦準備理事会（FRB）は、積極的な利上げを行う姿勢を強めています。経済へ悪影響を与えるリスクを理解しつつも、インフレ対策を進める意向です。
2023年にも米国がリセッション（景気後退局面）入りするとの観測が市場ででてきていて、株式をはじめとしたリスク資産は完全に下落トレンドといえる状況です。
ここでは、運用における主な資産クラスのパフォーマンスとグローバル金融市場の動向を確認しておきたいと思います。
主な資産クラスのパフォーマンス状況
これまでと同様に、代表的な低コスト・インデックス投信であるeMAXIS Slimシリーズ（三菱UFJ国際投信株式会社）の価格動向を用い、各資産クラスのパフォーマンスを確認します。
以下、eMAXIS Slimシリーズにおける主要資産クラスの投資信託について、2022年6月のパフォーマンスを表示しています。
主要な資産クラスの2022年6月実績
※新興国債券クラスのみ、eMAXIS Slimeシリーズは存在しないため、eMAXIS新興国債券インデックスを用いています。対象として用いたemaxisシリーズについては、過去の記事をご参照ください。（参照記事：投資の考え方３－ポートフォリオ運用の資産クラス）
続いて、各資産クラスの2021年初から過去2年間の動向を見てみます。
2022年初からの動きをクローズアップします。
各市場ともに調整局面入りが強く意識され、下落トレンドだといえます。特に先進国株式や先進校REITクラスが大幅安となりましたが、円安の進展によって円ベースの下落幅はかなり緩和されてます。大幅下落となています。
欧米株に比べて2021年中のパフォーマンスが見劣りしていた日本株が、相対的に底堅い動きを見せています。
グローバル投資市場の主要指数の確認
続いて、主要な指数の現状確認をしておきます。
株式市場
為替・金利市場
為替・金利市場
商品先物市場
- 米国株式市場、S＆P500は年初来マイナス20％へ達する
インフレ率の高まりが長期化し、米連邦準備理事会（FRB）は積極的な利上げを行う姿勢を強めています。経済への悪影響を理解しつつも、インフレ対策を進める意向です。米国のリセッション入りの可能性が意識され、米国株式市場は売られる展開が続いています。
S&P500指数は年初来マイナス20％、Nasdaq総合指数は年初来マイナス29％へ到っしました。
- 日本株式市場は欧米株の動きにつられるも、相対的には底堅く推移
日本の株式市場も米国株につられる動きを見せていますが、2021年中の上昇幅が見劣りしていたこともあり、相対的な底堅さが感じられました。
海外投資家の多くは既に日本株式ポジションを相当に減らしてしまったことから、下値での売り手が少ないとの見方もあるようです。
- 米10年国債金利は一時3.5％に迫るも3.02％で終える
米連邦準備理事会（FRB）の積極的な利上げ姿勢を受け、米10年国債金利は6月半ばに一時3.5％に迫る場面がありました。しかし、6月後半にかけてリセッション入りへの警戒感が徐々に広がり株式市場が大幅下落となったことで、長期金利も低下、結局3.02％で終えています。
- 為替市場では、米ドルが1998年以来の137円台をつける
インフレ率の高まりを受けた米連邦準備理事会（FRB）の利上げ姿勢、一方、主要国で唯一金融緩和姿勢を継続する日銀の姿勢、さらに、日本の貿易赤字の広がりなどの要因を受け、円安の流れが止まりません。
米ドル円為替レートは1998年以来となる137円台を一時つけ、前月比7円以上の円安水準の135円台で終えています。
- 原油や銅など商品市場は大幅安
世界経済の景気後退局面入りの可能性が意識され、商品市場は大幅安となっています。WTI原油先物市場は、今年3月以来となる1バレル123ドル台を一時つけましたが、6月後半は下落に転じ、前月比7％安い106ドル台で終えています。
さらに、電線などの電力インフラ、さまざまな家電製品や自動車など幅広分野で使われ、景気の先行きを占う上で指標的な役割を果たすことから「ドクター・カッパー（銅）」といわれる銅の価格動向も気がかりです。新型コロナ後の経済回復を受けてこれまで高値圏にあった銅価格が、前月比12％と大幅下落を見せています。
なお、6月の長期分散投資ポートフォリオの運用実績についてはこちらの記事をご覧ください。
＜ご注意＞
当サイトに記載の内容は、あくまで、管理人の個人的な見解に基づくもので、何ら特定の投資運用方針を推奨するものではありません。記載内容については、細心の注意を払い各種の公表資料等から作成していおりますが、掲載内容の適時性、正確性、有用性等に関して一切保証するものではありません。投資にあたり、万が一損害を受けたとしても一切責任は負えません。投資はあくまで自己責任でお願いします。
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